インタビュー 道立総合研究機構建築研究本部 建築性能試験センター構造判定課長 森松信雄氏
道立総合研究機構建築研究本部の建築性能試験センターと北方建築総合研究所は、2019年度から3ヵ年で「北海道想定地震に対応した住宅等の復旧・耐震改修...続き

道立総合研究機構建築研究本部の建築性能試験センターと北方建築総合研究所は、2019年度から3ヵ年で「北海道想定地震に対応した住宅等の復旧・耐震改修...続き
10月1日付で住宅機器販売部の札幌営業所長に就任した。前職は大阪営業所長。入社した1993年から5年間過ごした初任地の札幌に23年ぶりに戻って来た...続き
太陽光発電システムの第三者所有サービス「シェアでんき」を運営するシェアリングエネルギー(東京都)は10月、福岡県吉富町と包括連携協定を結ん...続き
2020年度ZEH支援事業でZEHビルダー登録を行ったハウスメーカー、工務店は7697社で、本道は243社と全国の都道府県で9番目に多い。しかし施工棟数全...続き
2050年カーボンニュートラルの実現に向けて住宅に関する国の施策が大きく変化する中、これまで日本の住宅の省エネルギー化を牽引してきた北海道...続き
アルティザン建築工房(札幌市、新谷孝秀代表)は年間30棟の中古住宅リノベーションを手掛ける既存ストック再生のエキスパート。築30年、40年の物件を...続き
コロナ禍による新しい生活様式は暮らしに大きな変化をもたらしているが、エクステリアにも影響はあるのだろうか。ガーデン工房いろえんぴつ 丸...続き
2050年カーボンニュートラルの実現に向けて住宅に関する国の施策が大きく変化する中、これまで日本の住宅の省エネルギー化を牽引してきた北海道...続き
少子化や脱炭素といった社会背景により、既存住宅を再生して長く住み継ぐストック型社会への転換が求められているが、古い住宅の断熱性能や耐震性能...続き
2050年カーボンニュートラルの実現に向けて住宅に関する国の施策が大きく変化する中、これまで日本の住宅の省エネルギー化を牽引してきた北海道の工務店...続き
家具製造を手がける北の住まい設計社(東川町、渡邊恭延社長)は、テレワークに特化したスペースとして延床面積10.78㎡の小屋「Nest(ネス...続き
近年、環境問題や地産地消の観点から国産材が見直されているが、ウッドショックによる輸入材不足によってさらに注目されるようになった。瀨上製材所(十勝管...続き
2050年カーボンニュートラルの実現に向けて住宅に関する国の施策が大きく変化する中、これまで日本の住宅の省エネルギー化を牽引してきた北海道の工務店...続き
2050年カーボンニュートラルの実現に向けて住宅に関する国の施策が大きく変化する中、これまで日本の住宅の省エネルギー化を牽引してきた北海道の工務店...続き
木材プレカット加工のニッショウ(赤平市)は、顧客に供給する乾燥した羽柄材などを安定的に確保するため、乾燥機を新設する。道内の製材工場から未乾燥の道...続き
「地方工務店、中小工務店のお手伝いをしたい」。そう語るのはリノベーション事業を手掛けるインテリックス(東京都)のグループ会社で、建築物の温熱環境コ...続き
創業者で現会長の阿部利典氏から経営を託され、7月1日付で新社長に就任した。「建築創造は幸福創造也、住宅づくりで幸せ家庭のお手伝い」という創業以来の...続き
宅建業法に基づく重要事項説明時に水害ハザードマップ上における対象物件の所在地を示す水害リスクの説明義務化が始まってから一年が経つ。この間、日本各地...続き
6月1日付で北海道住建営業部部長に就任した。前職は中四国住建営業部部長。初任地の北海道で21年間勤務した後、2007年に初めての転勤で北海道を離れ...続き