スタイルポート（東京都）はこのほど、コロナ禍で地方政令指定都市（札幌市、仙台市、静岡市、新潟市、神戸市、広島市、福岡市、熊本市）の居住用新築マンションを購入した111名（40～50代）を対象に、マンション購入時の行動変容に関する調査を実施した。

同社が4月に行った東京在住者に向けた同様の調査結果よりも、SNSの活用比率が高く、VR内覧などのデジタル技術の活用に積極的な姿勢が伺えた。

「特定のマンションを具体的に購入検討した際に、どのような媒体を参考にしたか」を聞いたところ、「YouTube」が59.5％で最多。次いで「Instagram」が53.2％、「Twitter」が52.3％、「不動産ポータルサイト（SUUMO）など」が45.9％、「TikTok」45％、「ブログ」と「クチコミサイト」が40.5％、「テレビCM」35.1％と続いた。

「SNSやブログの情報はマンション購入時の意思決定に影響したか」という問いには、「かなり影響した」が37％、「やや影響した」56％、「あまり影響していない」7％と、9割以上が影響したと答えた。

「SNSやブログで情報収集を行った理由」は、「リアルな口コミを見ることができる」が57％と最も多く、「現地に行けないから他の人の声を参考にしたかった」が55％、「情報量が膨大」は52％、「動画や画像とともに情報収集できるから」51.0%、「最新情報が表示されるから」45.0%だった。

また、具体的な購入検討物件に関して、情報収集や検討を行う際に、「全ての部屋タイプをVRで内覧することができたら、購入時の意思決定がもっとスムーズにいったと思うか」と聞いたところ、「非常にそう思う」が46.9%で最も多く、「ややそう思う」が40.5%と約9割がVR内覧だったらもっとスムーズに購入時の意思決定ができたと回答。

今回の調査で、口コミは個人が発信するリアルなものが好まれ、内覧は写真や動画よりもVRのリアルさが購入の意思決定に求められることが分かった。多くの企業が情報発信やDXに取り組み始めているが、リアルな情報提供が今後ますます求められるだろう。