今年の国の住宅補助金の目玉だった子育てグリーン住宅支援事業の「GX志向型住宅」はわずか4ヵ月で早々に予算を使い切った。断熱等級6、一次エネルギー消費量の削減率35％以上、太陽光発電必須（多雪区域を除く）という要件は、今後国が求める省エネ住宅の在り方を明確に示している。断熱技術には一日の長がある本道の住宅会社だが、一次エネルギー消費量の削減には設備の力も不可欠。高効率なヒートポンプ機器を活用し、太陽光発電の自家消費を高める「スマート電化」は、まさにこれらの要求にぴったり一致する。一歩先を行く道内住宅会社の事例で、これからの省エネ住宅が目指すべき方向性を探った。