住宅金融支援機構は6月15日、フラット35の設計検査を受けた新築一戸建て住宅（木造軸組工法の住宅に限る）についての実態調査結果を発表した。5年ごとに実施しているもので、対象は原則として2017年4月1日以降にフラット35の設計検査に合格した木造軸組工法の新築戸建。

住宅の構造では、「木造（耐久性あり）」が70.0％と最も多いが、前回調査よりも減少し、準耐火が増加した。「準耐火（省令準耐火）」にした場合に、火災保険料及び地震保険料が軽減されることが認知されてきたことを要因として、27.3％まで増加した。

基礎の構造では、「布基礎」が9.1％、「べた基礎」90.9％と前年度からは大きな変化はなかった。地域別では、北海道だけ「布基礎」の割合が80.2％と全国の傾向と逆転している。

窓サッシ枠は大きく変化した。2017年度は「アルミ製」が前回調査の73.0％から38.3％へと大きく減少した一方、「プラスチック製」が23.1％、「木又はプラスチックと金属の複合材料製」が32.8％と断熱性に優れたサッシ枠が急増して過半を占めた。特に性能とコストのバランスの良さから「木又はプラスチックと金属の複合材料製」が特に増加していると考えられ、同機構では、省エネ義務化に向けた工程表の公表や、省エネ基準の改正の影響、ランニングコストが抑えられるという認識が広まった影響があるとした。