2050年カーボンニュートラルに向け、住宅・建築物の省エネ化や再生可能エネルギーの導入に向けた議論が進められているが、寒冷地の本道では暖房負荷の大きさや積雪による太陽光発電効率の悪さなど独自の条件もあり、住宅業界内でなかなか前向きな声が広がらない現状もある。内閣府の再エネタスクフォースで先駆的な提言を行った東大大学院工学系研究科の前真之准教授が10月22日に道内で行った講演の内容から、本道の住宅が今後目指すべき脱炭素化のヒントを探った。