国土交通省は4月16日、2018年度の住宅市場動向調査の結果をとりまとめ、公表した。
同調査は、住宅政策の企画立案の基礎資料とすることを目的として、2001年度から毎年度実施している。

2018年度調査は、2017年度中（2017年4月から2018年3月）に住み替え・建て替え・リフォームを行った世帯を対象に、2018年9月22日から12月28日までの期間、注文住宅・分譲住宅・既存（中古）住宅・民間賃貸住宅・リフォーム住宅それぞれについて調査を行ったもの。

調査結果によると、住宅の選択理由（複数回答）について、注文住宅では、「信頼できる住宅メーカーだったから」が 50.7%で最も多かった。また、分譲マンション、中古マンションでは、「住宅の立地環境が良かったから」が最も多く、それぞれ 72.3%、60.5%。

住宅の選択理由となった設備等（複数回答）については、注文住宅では「高気密・高断熱住宅だから」が59.1％と最も高く、次いで「住宅のデザインが気に入ったから」が55.4％だった。
他の分譲戸建住宅、中古戸建住宅、分譲マンション、中古マンションでは、「間取り・部屋数が適当だから」が最も多い結果となった。

このほか、施工者・物件に関する情報収集方法については、注文住宅では「住宅展示場」が53.9％と最も多く、次いで「知人等の紹介」が27.8％だった。
分譲戸建住宅では「不動産業者」が最も多く39.7％、次いで「インターネット」が36.6％。
分譲マンションでは「インターネット」が46.8％と最も多かった。
リフォームでは、「以前からつきあいのあった業者」が36.3％と最も多く、次いで「知人等の紹介」が26.2％という結果だった。

本調査結果の詳細は、同省ホームページに掲載している。

問い合わせは、国土交通省住宅局住宅政策課まで。電話03-5253-8111（内線39-217）