国土交通省は3月28日、高齢期を健康で快適に過ごすため、早めに住まいを改修することのメリットや改修の際に配慮すべきポイントを取りまとめたガイドラインを公表した。

高齢者の多くが退職後も自宅での生活を望む一方、その住まいは断熱やバリアフリーが十分でない場合などがあるため、高齢期を迎える前の早い段階で、高齢期の住まいや住まい方を選択することが重要で、中でも自宅の改修は有効な手段としている。

今回公表したガイドラインは、同省が2017年12月から計5回開催した「高齢者の住宅の設計・改修に関するガイドライン検討会」（座長：園田眞理子明治大理工学部教授）での検討結果を踏まえ、まとめたもの。

改修を行う際に配慮すべきポイントを8項目に整理し、主にプレシニアとアクティブシニアを対象に早めの改修を推奨している。

配慮すべき8ポイントは、①住宅の断熱性を高める「温熱環境」、②外出や来訪のしやすい玄関とする「外出のしやすさ」、③「トイレ・浴室の利用しやすさ」、④日常的な生活空間を同じ階にまとめる「日常生活空間の合理化」、⑤「主要動線上のバリアフリー」、⑥安全性が高く使いやすい設備を導入する「設備の導入・更新」、⑦適切な室内環境を確保する「光・音・匂い・湿度など」、⑧余った部屋を収納や交流などの空間として利用する「余剰空間の活用」。

今後は、地方公共団体や事業者団体と連携し、高齢期に備えた早めの住まいの改修の促進を図るとしている。