矢野経済研究所（東京都）は8月6日、水まわり設備機器や水まわり関連設備機器、創エネ関連設備機器の主要3分野における2023年度市場調査の結果を発表した。調査期間は5月から7月。住宅設備機器メーカーや関連団体等を対象に、同社専門研究員による面談や電話・eメール等によるヒアリング調査と文献調査を併用して実施した。

水まわり設備機器は主にキッチンやシステムバス、住宅用温水洗浄便座、洗面化粧台など。水まわり関連設備機器は食器洗い乾燥機や家庭用給湯器、厨房機器、浴室暖房乾燥機。創エネ関連設備機器は、家庭用蓄電システム、住宅用太陽光発電システム、家庭用燃料電池。

2023年度の主要住宅設備機器市場規模は、前年度比2.3％増の約1兆9868億円と推計した。

新設住宅着工戸数は減少傾向にあり同市場は中長期的には成長の阻害要因となるが、2023年度の水まわり設備機器市場は前年度比2.2%増となった。原材料費高騰に伴う価格改定効果により増加したとみられる。創エネ関連設備機器市場は、太陽光など再エネ由来電力の自家消費需要拡大で家庭用蓄電システムや住宅用太陽光発電システム（PV）が好調となり、同8.1％増だった。一方、水まわり関連設備機器市場は、コロナ禍の巣ごもり需要の減少や流通在庫の増加が影響し、同1.5％減となった。

なお、2024年度の主要住宅設備機器の市場規模は、前年度比3.0％増の2兆471億円を見込んでいる。水まわり設備機器市場は価格改定の効果が継続し、同2.0％増の1兆735億円、水まわり関連設備機器市場は5.5％増の5,719億円、創エネ関連設備機器市場は2.3％増の4,017億円と予測している。