リノベーション・プラットフォームを構築するリノベる（東京都）は4月4日～6日まで、東京、神奈川、埼玉、千葉に在住の20～50代までの男女535人を対象に「住まいの省エネに関する意識調査」を実施した。

「住まいの省エネに関心がある」と回答した割合は68.4％。「関心がある」と答えたうち、69.9％が「今年に入って以前より省エネの関心が高まった」と回答した。

今年に入って省エネへの関心が高まった理由は「電気代高騰」（70.3％）、「世界情勢の不安]（60.5％）、「災害」（48.4％）、「気候変動」（40.2％）の順だった。電気代の高騰や世界情勢の変動、災害による国や地域からの省エネ周知も増えていることから、省エネを自分事として捉える人が徐々に増えていることが伺える。

「住まいの省エネ対策で思い浮かべるキーワードは」という設問には「節電」（63.7％）、「省エネ家電」（57.6％）という回答が上位を占めた。その一方で「住まいの断熱」（39.3%）、「二重サッシ」（38.7%）、「断熱材」（35.9%）、「高気密住宅」（24.3%）と住まい自体を断熱する方法を挙げた人は2～4割程度だった。

住まいの省エネ対策で思い浮かべるキーワードに「断熱」を上げなかった回答者に対して、断熱は冷暖房使用料を減少するだけではなく、快適性の向上や結露の減少、カビ・ダニの発生低減などの効果を提示したうえで意識の変化を調査すると「高まった」（19.4%）、「やや高まった」（41.6%）と合わせて6割以上が断熱への関心が高まったと回答した。

気候変動に伴う不快感や光熱費の高騰、ヒートショックなどの健康被害から断熱への関心は着実に高まっている。しかし、消費者にとって「省エネ＝家電」という認識が高く、消費者の関心ごとは電気代。顧客に対して断熱による電気料金の節約効果を分かりやすく説明することで、高性能住宅の新築やリフォームの受注に繋がる可能性がある。