矢野経済研究所は10月19日、2020年度の住宅用断熱材の市場規模について調査結果を発表した。20年度はコロナ禍を背景に市場は縮小したものの、今後は省エネ基準適合義務化に向け、市場は拡大していくと見込んだ。

20年度の住宅用断熱材市場は前年度比8・7％減の34万3304t、金額ベースでは同7・7％減の1659億5000万円と推計した。断熱材の種類により前年度からの落ち込み幅は4〜12％減と差はあるが、減少理由はいずれの断熱材に関してもコロナ禍を背景とした新設住宅着工数の減少に起因しているとした。

21年度の住宅用断熱材市場は前年度比2・1％増の35万600t、金額ベースでは同1.9％増の1691億3000万円となると予測。今後は25年度の省エネ基準適合義務化に向け高断熱化への取組みが増加することから、市場は拡大すると見通した。

同社は注目トピックとして、断熱材事業者がリフォーム向けの製品のリリースや販路拡大、リノベーションプロジェクトへの参画など、断熱リフォームへの取組みを積極化させていると分析。カーボンニュートラルの実現に向け既築住宅の有効活用が促進される中、断熱材リフォームの必要性は高まっているとし、今後さらに積極的な取組みが加速すると見込んでいる。