住宅金融支援機構はこのほど、5年に一度行っているフラット35住宅仕様実態調査の2023年調査結果をメディア向けに公開した。18年の前回調査と比べ、使用する断熱材の種類や厚みなどの省エネルギー性能に向上がみられ、同機構は「フラット35が23年4月から省エネ基準を要件化した影響が大きい」と分析している。