（一社）住宅生産団体連合会（住団連）は12月3日、「2024年度戸建注文住宅の顧客実態調査」の報告書を公表した。調査の対象エリアは東京、名古屋、大阪の3大都市圏と、札幌、仙台、静岡、広島、福岡の地方都市圏で、有効回答数は2435件。00年度から毎年1回実施し、今回で25回目。

戸建注文住宅の平均顧客像について、世帯主年齢は40.0歳（前年度比0.2歳低下）で、3年連続の40歳代となった。世帯年収は1128万円（同20万円減）で、2年連続で1100万円を超えた。住宅延床面積は122.5㎡（1.0㎡縮小）で、15年度以降縮小し続けている。 住宅取得費7006万円（325万円増）、建築費4760万円（194万円増）、建築費単価1㎡あたり28.8万円（1万8000円増）で、いずれも前年度より増加した。自己資金が2361万円（314万円増）、借入金は6371万円(512万円増）で、借入金年収倍率5.65倍（0.55ポイント増）だった。 この結果について同会は、「世帯年収と贈与額の減少に加え、建築費、住宅取得費が上昇し続けていることから、延床面積を抑制するとともに、自己資金や借入金を増やすことで対処している状況が読み取れる」と分析している。

新設備・建材・技術で、採用の有無にかかわらず顧客が特に関心の高かったものでは、設備では「太陽光発電パネル」（74.5％）、建材では「メンテナンスフリー外壁」（21.5％）、技術では「構造システム（免振・制振等）」（14.4％）の割合が最も高かった。

ＺＥＨの検討の有無では、「ＺＥＨにした」が43.8％を占め、「検討しなかった」（29.2%）、「検討は行ったが、ＺＥＨにしなかった」（17.5%）の順となっている。「ＺＥＨにした」は増加傾向が続いている。