中東情勢の先行き不透明な状態が続く中、住宅設備や建築資材の値上げ、受注制限といった「ナフサショック」の動きが急速に広がりを見せている。

TOTO（北九州市）は4月13日にユニットバスとシステムバスの新規受注を停止した。この動きを受けて同業他社に注文が集中したことから、LIXIL（東京都）とパナソニックハウジングソリューションズ（大阪府門真市）は新規の注文に対して「納期未定」と回答している。タカラスタンダード（東京都）も同日、納期や供給数量、価格に影響が出る可能性を発表している。

その他すでに断熱材や石膏ボード、内装建材など多岐にわたる建築資材の値上げや受注制限が発表されており、今後もあらゆる石油関連製品において同様の動きが続くとみられる。

北海道住宅通信は4月15日発行の最新号で中東情勢に伴う各メーカーの動きを詳報する他、電子版でもリアルタイムな状況を随時報じていく。